EdisonWallet(エジソンウォレット)は稼げるのか?評判についての調査結果

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EdisonWallet対象の概要

今回調査したEdisonWalletについてですが、2018年ごろに登場した仮想通貨に投資を持ち掛けて仮想通貨に投資させるためだけの現金を預かるというのがEdisonWalletの当初の経営方針でした。

ですがこの経営方針にはある問題が生じ、2020年ごろから投資方法を変更し現在でも投資を募るという形でネットビジネスを提供しています。

なお、2018年当時に生じた問題ですが、簡潔に言いますとどの仮想通貨に投資をしているんだということがEdisonWalletを通して仮想通貨に投資をしたとされる投資家から言われ始め、その対応に当たる過程でどうやら詐欺であるということが表面化し、新しい仮想通貨を急遽用意することで未上場の仮想通貨に投資を指せるという方針に切り替えたのが現在のEdisonWalletのビジネスになります。

こちらのビジネス方法にも、同様に問題があり、ビガシーコインという聞いたこともない仮想鬱化に投資をさせる方式で仮想通貨への投資を行っています。

このビガシーコインという仮想通貨ですが、実はそもそも、仮想通貨の販売所で販売されていない仮想通貨で実は仮想通貨として認知されていないどころか、市場にすら出回っていない電子通貨に当たり、この時点ですでに詐欺行為を行っていますので、EdisonWalletは、実用とされていない仮想通貨を取り扱えるだけの犯罪組織であるということがうかがえます。

EdisonWalletだけではなく、他の仮想通貨への投資を募るグループもなぜか、このありもしない仮想通貨への投資を進めているということは、EdisonWalletの親元は実は同じ会社に当たり、ビガシーコインというありもしない仮想通貨への投資を進めることで投資者から現金を回収し実際の所は仮想通貨への投資を一切していない事業者ではないかとされています。

EdisonWalletの問題点

今回調査したEdisonWalletはまずホームページらしいホームページが存在していないところが大問題です。

その上で会員なりお金を振り込めばそれでよしというスタンスでサイトを構築しているため、言ってしまえば宣伝活動をしていない詐欺事業者です。

恐らくですが、仮想通貨自体がすでにどのようなものであるかが2020年には完全に認知されており、かつ利益にならないということまで言われてしまったが故、ビジネスを畳もうとしているが、畳んでしまうと他に詐欺ビジネスを考えなければならないということでお茶を濁すような形でビジネスを継続しているのだが、警察や第3者に訴えられると損害を被るということもあり、どの様なビジネスであるかをあえて大々的に公表せず、だまされるものが出てくるのを待つというタイプに方針変更したと思われます。

このように問題が生じそうであるからビジネススタイルを変更し、あえて宣伝や活動をせずお金だけをむしり取るというスタイルの詐欺ビジネスは存在しますので、EdisonWalletはそうした類の詐欺事業者へと方針を転換したと思われます。

そして2つ目の問題点ですが、ビガシーコインの存在が大きいです。実はこの仮想通貨、仮想通貨の販売所やトレードの身を行うトレード所でも扱っていない仮想通貨で、本当の仮想のお金で電子通貨ですらない品物です。それらを結構な詐欺グループが連続して使用しているところを見るとEdisonWalletは大掛かりな詐欺グループの中の一つのグループなのではないかということです。

この問題点においては、詐欺グループの規模が大掛かりであると仮定した場合、似た様な投資詐欺を行っている点があり、EdisonWalletにおいては会社名なども公表しておらず、出資だけを迫るというスタイルで詐欺ビジネスを行っていると仮定した場合、同じようなサイトを複数造り収益としていたと考えられます。

こうした複数の詐欺サイトを作り出して利益を得ようとするタイプは決まって同じものに投資を求めますので今回はビガシーコインというありもしない仮想通貨に対して取引をするように持ちかけているということは、同じ詐欺グループである可能性が高いです。

もしくは、便乗して過去にあったありもしない仮想通貨を引っ張り出してきてビジネスと称して騙しているとも考えられますがいずれにしろ、ありもしない仮想通貨に投資を持ち掛けた時点で詐欺事業者であるため問答無用で危険な事業者であるとされます。

しかも、ビガシーコインは実は行政処分を受けたありもしない仮想通貨であるため言ってしまえば国が詐欺であることを認めたものをあえて選んでビジネスに持ち出している分確信犯です。確信犯であるため、恐らくですが、ビジネスを持ち掛けた時点で犯罪行為に当たりますので今のところは大々的には宣伝活動はできないはずです。

何故なら、国から禁止されたものをなぜわざわざ再度持ち出してビジネスにするんだということが表面化したほうが詐欺を働く側は詐欺を働くことができなくなるため、今現在は何もせずに潜伏状態で成り行きを見守り、新しい詐欺に使用できるビジネスを模索しているとみるのが良いでしょう。

そして3つ目の最後の問題ですが、何故、宣伝方法がTwitterやラインのような不特定多数が受け取ることができるようなものでかつ、フィルター機能が甘いようなものにわざわざ広告を載せて自分たちのビジネスを紹介するのかという問題です。

これはおそらくですが、msnメールやヤフーにgoogleメールなどで自己がやろうとしている詐欺ビジネスを紹介した場合、この場合はEdisonWalletを紹介した場合、即座にフィルターが働き迷惑メールとして処理してしまうが故あえてTwitterやラインという物で投資をして貰う人をつり出そうとしているのだと思われます。

lineとTwitterはフィルター機能は備え付けていますが大手のメールサーバーと比較した場合、緩い規制であるため恐らくそれを狙えば詐欺事業者は宣伝活動ができるのだと思われます。これについては、すでにそんな夢のようなビジネススタイルがあるわけがないということが確認済みである点、変にそうしたTwitterで騙されそうになった情報の共有が速いことから詐欺事業者側の思惑は外れ、Twitterやラインでも集客はできなかったと推測します。

EdisonWalletについてのまとめ

今回調査したEdisonWalletは以上の点でオススメできません。何故なら、すべてのビジネススタイルが不鮮明でかつ何に投資を募っているのかが謎です。その為、投資家が投資の意味を理解しているのであれば何に投資をしてほしいんだということが強く表面化し、それが例え偽物の仮想通貨だった場合でも投資する必要性があるのかというのが投資家の本音だと思われます。

つまり、ビジネス自体が破綻しているうえに、投資家も馬鹿ではなく、何度も仮想通貨による詐欺をテレビやインターネットで訴えていますので、もうそのような手法の詐欺は知れ渡り、だますことが難しいのではないかというのが投資家人の本音だと思われます。

投資家も情報をきちんと調べてから投資をする方が真の投資家ですので、恐らくこのビジネスは、考えが甘い投資家の身を対象に使用としたが、実際にはあまり詐欺に引っかかることが無かったうえで、国を敵に回してしまったが故、マークされている状況下にある詐欺グループであると結論付けます。

ネットビジネスというのは、「新しいことを始めたい」という純粋な気持ち持っている人ほど詐欺案件に捕まってしまいます。

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